老人ホームは何歳から入居可能？入居の下限年齢や入居者の平均年齢を詳しく解説

• 老人ホーム・介護施設の種類
• 2024/10/31

• # 介護の悩み

「老人ホームの入居をそろそろ検討したいが、何歳から入れるのかよくわからない。」という方は意外と多いのではないでしょうか？
老人ホームに入居できる年齢は、施設の種類や各施設ごとに入居条件として定められています。
この記事では、入居可能な下限年齢や入居者の平均年齢、その他入居条件などを老人ホームの種類別に詳しく解説。50代など若年層の方が入れる老人ホームについても紹介します。

1. 老人ホームに入れる年齢は60歳または65歳から
2. 老人ホーム種類別の入居可能年齢
3. 50代から入れる老人ホームはある？
4. 老人ホーム入居時の平均年齢
5. 老人ホームへの入居を検討するのは年齢よりもタイミング
6. 当コラムの記事内容について
7. 老人ホームに関するご相談・お問い合わせ

老人ホームに入れる年齢は60歳または65歳から

老人ホームに入居できる年齢は、60歳または65歳からが一般的です。

高齢者向けサービスが利用できる対象年齢の多くは、老人福祉法で定められた介護保険サービスが適用になる65歳を基準としています。施設で介護サービスを提供する老人ホームも同様の傾向にあるといえるでしょう。

一方、介護サービスを外部と契約して利用する形のサービス付き高齢者向け住宅・高齢者向け賃貸住宅は、国土交通省令や「高齢者の居住の安定確保に関する法律（高齢者住まい法）」で定める内容を基準とし、対象年齢を60歳以上とする施設が多く見られます。

参考：
厚生労働省｜
高齢者向け住まいについて
介護保険制度の概要
e-Gov法令検索｜老人福祉法
国土交通省｜高齢者の居住の安定確保に関する法律

施設の種類によって異なることが多い

入居の年齢条件が高齢者住まい法に準じているか、介護保険サービス適用年齢に準じているかは、施設の種類により異なり、年齢以外にも要介護度などの入居条件があります。
以下より老人ホーム種類別の入居可能年齢について詳しく解説していきましょう。

老人ホーム種類別の入居可能年齢

介護付き有料老人ホームの入居可能年齢

介護付き有料老人ホームは、主に要介護認定を受けている方を対象とした介護施設ですが、自立のお元気な方も入居対象とする施設があるなど、各施設によって受け入れ対象が異なる点が特徴です。

入居できる年齢は介護保険サービス適用年齢に準じた65歳以上が基本。自立の方も入居対象の施設では、60歳以上としている場合もあります。

なお、厚生労働省が公表する調査研究報告書（平成29年）によると、介護付き有料老人ホーム入居者の66.7％が85歳以上の方で、85〜89歳の割合が最も多いとの結果が出ています。
また、入居者の要介護度は要介護1〜5の方が75.8％で、うち、要介護3〜5の重介護度の方が40.4％を占めています。

介護付き有料老人ホームは、介護を必要とする割合が高くなる80代以上の高齢者が、介護や日常生活サポートを受けるために入居する施設といえるでしょう。

出典：厚生労働省｜平成28年度老人保健事業推進費等補助金（老人保健健康増進等事業分）高齢者向け住まい及び住まい事業者の運営実態に関する調査研究報告書

参考：厚生労働省｜有料老人ホームの類型

住宅型有料老人ホームの入居可能年齢

住宅型有料老人ホームに入居できる年齢は、施設によって異なります。お元気な方を中心に受け入れている施設は60歳から、要介護認定を受けている方を中心に受け入れている施設は65歳からが多い傾向です。

「MY介護の広場・老人ホームを探す」に掲載している東京都内の住宅型有料老人ホームを独自調査したところ、入居可能な年齢区分の割合は以下の結果となりました※。

【住宅型有料老人ホームに入居できる年齢】
・60歳以上：52％
・65歳以上：39％
・40歳以上：9％（特定疾病要介護認定を受けている方を対象とした施設）

なお、厚生労働省の事業調査研究報告書（平成29年発表）によると、住宅型有料老人ホームの入居者の年齢は、85～89歳の割合が高い状況です。
しかし、84歳以下の割合も45%以上と半数近くにのぼり、同じ有料老人ホームの区分である介護付き有料老人ホームと比較すると、低い年齢の入居者も多いことがわかります。

一方で、入居者の介護度は要介護3〜5が47.5％と高い割合で、介護付き有料老人ホームよりも重介護度の方が多いという結果となっています。

以上のように、住宅型有料老人ホームは、比較的若い方の入居が多いにもかかわらず、重介護の方も多い理由としては、以下2つの点が考えられます。

①自立や軽介護の状態で若年のうちより入居し、時間の経過とともに介護が必要になるまたは重介護度になる方がいる

②住宅型有料老人ホームはパーキンソン病等の難病特化型の施設があり、特定疾病要介護認定を受けている40～64歳の若年層かつ重介護度の方を受け入れ対象としている

※東京都内の住宅型有料老人ホーム44件（2024年10月現在）について調査

出典：厚生労働省｜平成28年度老人保健事業推進費等補助金（老人保健健康増進等事業分）高齢者向け住まい及び住まい事業者の運営実態に関する調査研究報告書

サービス付き高齢者向け住宅の入居可能年齢

サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）は、本来老人ホームではなく「高齢者が安心して暮らせる相談サービスや設備のある住まい」とされる賃貸住宅です。
一部例外（特定施設）を除き、施設による介護サービスの提供はなく、介護が必要な場合は外部の介護事業所と契約します。

そのため、高齢者の居住の安定確保に関する法律（高齢者住まい法）に準じた60歳以上の方を入居対象としているケースが多いでしょう。

令和6年3月に国土交通省が公表したデータによると、入居者の年齢別比率は85歳以上が60.5％と最も多く、84歳以下の方の占める割合は39.4％となっています。
要介護度は自立～要介護2の方の割合が63.1％と、身の回りのことが自分でできる比較的元気な入居者が多いことを示しています。

サービス付き高齢者向け住宅は、高齢者が住みやすいバリアフリー居室と生活の自由度の高さが特徴であり、その多くは自立～軽介護の方を受け入れ対象としています。
年齢にかかわらずお元気な入居者が暮らす施設が、サービス付き高齢者向け住宅といえるでしょう。

参考：国土交通省｜ サービス付き高齢者向け住宅に関する現状と施策の動向
高齢者の居住の安定確保に関する法律

認知症グループホームの入居可能年齢

認知症グループホーム（認知症対応型共同生活介護）は、認知症の方が少人数のグループで共同生活を送る施設です。
入居条件が「認知症の診断および要支援2以上の要介護認定を受けている方」のため、原則として介護保険サービス適用年齢に準じた65歳以上の方が対象となります。

岐阜市が令和4年度におこなった調査によると、グループホームの入居者の71.0％が85歳以上で、最も多い年齢層は90歳以上の41.2％でした。
また、厚生労働省 介護給付費等実態統計（令和5年度）によると、入居者の要介護度の割合は、要支援2～要介護3の方が72.7%、要介護4～5の重介護の方が27.3%という結果でした。

介護付き有料老人ホーム同様、80代後半以上の入居者が多いにもかかわらず、重介護度の入居者が少ない理由としては、認知症グループホームは自宅に近い生活環境で認知症の進行を遅らせることが目的の施設という点が挙げられるでしょう。

グループホームの名のとおり、共同生活を営む場となるため、強い妄想性障害や暴言・暴力症状が出ると入居の継続が難しいほか、看護師の設置義務がなく、医療的ケアの対応が難しいホームが多い傾向です。
そのため、他害行為のある方や日常的に医療が必要な方は、別施設への転居を検討しなければなりません。
以上のことから、重介護度の方が少ない状況にあることが考えられます。

出典：岐阜市高齢者等実態調査（令和4年度報告書）第5章 施設等入居・入所者

参考：厚生労働省｜
認知症対応型共同生活介護（認知症グループホーム）
令和5年度 介護給付費等実態統計の概況

特別養護老人ホームの入居可能年齢

特別養護老人ホーム（介護老人福祉施設）は、常時介護が必要な方や認知症の方を受け入れ、日常生活に必要な支援を24時間体制でおこなう公的な老人ホーム（介護保険施設）です。

要介護3以上の要介護認定を受けている方※を入居対象とし、介護保険サービス適用年齢に準じ、原則65歳以上を年齢の条件としています。

厚生労働省の事業でおこなった調査（令和2年発表）では、入居者の年齢について80〜84歳が23.6％、85歳以上が37.3％となり、約6割が80代という結果が出ています。
さらに、厚生労働省 介護給付費等実態統計（令和5年度）によると、入居者の要介護度は要介護4～5の重介護の方が69.9％と過半数以上を占めていることがわかります。

また、「特養は待機者が多く入居できない」というイメージを持つ方も多いのではないでしょうか？
厚生労働省 老人保健健康増進等事業における調査（令和5年発表）によると、新規入居倍率は6.1倍で、申込者6名のうち1名しか入居できないという実態が続いています。

高齢になるに従い介護度が重くなる方が増えますが、入居基準である要介護3以上の入居者のうち、要介護4～5の入居者が約7割という状況からも、寝たきりに近い重介護状態でなければ入居が難しい傾向にあるといえるでしょう。

※特例により要介護1～2の方も入居できますが、入居条件や判定基準が厳しくレアケースとなります。

出典：厚生労働省｜
令和元年度 老人保健事業推進費等補助金（老人保健健康増進等事業分）特別養護老人ホームのサービス提供実態に関する調査研究報告書
令和5年度 介護給付費等実態統計の概況
令和4年度 老人保健事業推進費等補助金老人保健健康増進等事業 特別養護老人ホームの入所申込者の実態把握に関する調査研究報告書

参考：厚生労働省｜介護老人福祉施設・地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護

介護老人保健施設（老健）の入所可能年齢

介護老人保健施設（老健）は、日常生活動作のリハビリテーションをとおして、在宅復帰を目指す公的な施設（介護保険施設）です。
他の老人ホームと異なり、施設における長期生活は想定されておらず、身体能力の回復が認められた場合は退所しなければなりません。

入所は要介護1以上の要介護認定を受けている方が対象で、年齢条件は介護保険サービス適用年齢に準じ、原則65歳以上となります。

厚生労働省の介護老人保健施設に関する資料（令和5年発表）によると、入居者のうち85歳以上の方の割合が67.5％で、介護付き有料老人ホームや特別養護老人ホームと同様の年齢傾向にあります。
介護度も特別養護老人ホームと同じく、要介護3～5の入居者が68.3%にのぼり、比較的介護度の重たい方の入所が多いことがわかります。
しかし、ここ数年の動向として、要介護3の方が減少し、要介護1の方の増加が見られるようになりました。要介護度平均も特別養護老人ホームと比べて低い状況です。

介護老人保健施設の本来の目的である、在宅復帰へ向けた短期集中的なリハビリテーションが浸透し、リハビリの効果が得やすい軽度要介護の方の入所が増えているといえるでしょう。

参考：厚生労働省｜介護老人保健施設

50代から入れる老人ホームはある？

特定疾病の要介護認定を受けた50代は老人ホームに入居できる

結論からいうと、50代から入れる老人ホームはあります。1つは特定疾患があり要介護認定を受けている方の場合です。

介護保険サービスは基本的に65歳以上の方が対象ですが、定められた病気により介護認定を受けている健康保険組合や国民健康保険などの医療保険に加入している40歳～64歳の方にも適用されます。

入居できるのは、医療的ケアに適応し、介護度の重い方を受け入れられる介護付き有料老人ホームや住宅型有料老人ホームが中心。要介護1以上であれば介護老人保健施設、要介護3以上であれば特別養護老人ホームも対象となります。
また特定疾病のうち、若年性認知症の診断を受けている方は、認知症グループホームが対象となる場合もあるでしょう。

なお、介護保険で認められている特定疾病は以下の16種類です。

参考：厚生労働省｜特定疾病の選定基準の考え方

シニア向け分譲マンションは50代でも入居できる

介護サービス等のある老人ホームではありませんが、シニア向け分譲マンションも50代が入居できる高齢者住居の1つです。シニア向け分譲マンションは、高齢者が快適に暮らせる環境を整えた分譲タイプの住宅を指します。

入居時条件としては50歳以上、もしくは年齢制限を設けていないケースもあります。
一般のマンション同様、マンションによる介護サービスの提供はなく、介護が必要になった場合は訪問介護事業所と契約し、在宅で介護を受ける形になるでしょう。

シニア向け分譲マンションは、基本的に自立した生活を送る場です。
マンションに付随している共用施設も、レストラン、温泉、フィットネスなど、お元気な方が楽しめるものばかり。介護のための住宅ではなく、アクティブシニアが自由に暮らすことを想定した住まいですので、50代の若年層からでも入居できる仕様となっています。

老人ホーム入居時の平均年齢

老人ホームに入る平均年齢は84.5歳

「MY介護の広場・老人ホームを探す」が入居決定者にアンケート調査をおこなったところ、老人ホーム入居時の平均年齢は84.5歳で、85〜89歳で入居するケースが多い結果となりました※。

老人ホームに入居する年齢は85歳以上と高い傾向にあり、その理由は平均寿命と健康寿命の上昇に関連しています。
以下は、厚生労働省が発表した平均寿命（令和5年）と健康寿命（令和4年）の調査結果です。

平均寿命

健康寿命

平均寿命と健康寿命は右肩上がりで延びています。特に、健康寿命の延び幅は平均寿命の延びよりも大きく、元気な高齢者が増加している裏付けといえるでしょう。

健康な高齢者が増えるということは、介護が必要となる時期も先延ばしとなり、老人ホームに入居する年齢もより高齢化してきていると考えられます。

※入居が決定した本人・家族などの相談者へのアンケート調査（アンケート期間：2022年1月1日～2024年8月31日）

出典：厚生労働省｜
令和5年簡易生命表の概況
令和4年版厚生労働白書－社会保障を支える人材の確保－

女性より男性のほうが低年齢で老人ホームに入居する傾向

「MY介護の広場・老人ホームを探す」同調査では、男女別の老人ホーム入居年齢についても調査。女性は85～89歳の割合が大きいのに対し、男性は75～79歳の割合が大きいという結果となりました。
男性のほうが低年齢での老人ホーム入居になる理由としては、以下が考えられます。

医療的ケア（特にがん）を必要とする男性が多い

男性のがん罹患率は60代を境に一気に上昇します。
一生のうちにがんと診断される確率は、女性が48.9%に対し、男性は62.1％と、男性のほうががんになる可能性が高いのも、低年齢で医療ケアが必要になる原因の1つといえるでしょう。

出典：
国立がん研究センターがん情報サービス 最新がん統計
https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/summary.html
国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」（全国がん登録）
https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/data/dl/index.html

高齢男性は家事が苦手な方が多く生活維持が難しい

現在の60代以上は昭和生まれの方がほとんどであり、妻が専業主婦で家庭を守り、夫が仕事で収入を得るというのが当たり前の時代を長く過ごしてきました。
妻に先立たれてしまった男性などは、家事ができずに生活の維持が難しく、早めに老人ホームの入居を検討する傾向にあります。

参考：リンナイ株式会社｜「夫婦の家事分担」に関する意識調査

老人ホームへの入居を検討するのは年齢よりもタイミング

老人ホームの入居検討は、年齢よりも生活環境や心身の状態に合わせたタイミングが重要です。以下に老人ホームに入居する3つのタイミングを紹介します。

①自宅生活が不安になった時

老人ホームへの入居を考えるタイミングの1つに、自宅での暮らしに不安を感じた時があります。
特に独居の高齢者の場合、何かあった時にそばに誰もいない状況は、不安を感じるのはもちろん、さまざまな危険をはらんでいます。
また、子どもをはじめとする家族も、離れて暮らす親の身を常に案じ、気が休まらないといったことがあるかもしれません。

実際に、65歳以上の一人暮らしの方の割合は増えています。
内閣府が公表している令和6年版高齢社会白書によると、65歳以上の人口に占める独居高齢者の割合は、2020年時点で男性15.0％、女性22.1％でした。今後もさらに増えると推測されています。

独居高齢者の増加と比例するように、孤独死や事故も増えていくことが想定されます。生活不安は老人ホームを検討すべきサインであり、高齢者の安心・安全を守る手段となるでしょう。

出典：内閣府｜令和6年版高齢社会白書

②在宅介護が困難になった時

老人ホーム入居の大きなきっかけとなるのが、在宅介護が困難になった時です。
在宅介護の多くは家族が担っており、特に高齢者夫婦が配偶者の介護をおこなっている「老々介護」が問題になっています。

厚生労働省が実施した調査によると、65歳以上で「老々介護」をおこなう方の割合は、2022年の時点で63.5％に到達。体力が低下した高齢者同士の介護は、介護者・被介護者双方の負担が大きく、安全確保の視点からも、入居を検討する時期といえます。

また、近年は共働きの世帯が増え、子どもは仕事で忙しく介護ができないというケースも多いでしょう。
国が公表したデータによると、1996年に共働き世帯数が専業主婦のいる世帯数を逆転。以降も共働き世帯は増え続け、2023年には1,278万世帯となり、専業主婦世帯のおよそ2.5倍となっています（2023年 総務省統計局 労働力調査（詳細集計））。

介護疲れにより夫婦・家族が共倒れとなるのは、誰も幸せにならない悲しい出来事です。限界を迎える前のタイミングでの入居検討が大切でしょう。

出典：
厚生労働省｜2022（令和4）年国民生活基礎調査の概況
独立行政法人 労働政策研究・研修機構｜共働き等世帯の状況 ―労働力調査（詳細集計）結果から―
参考：
内閣府｜男女共同参画白書令和4年版
厚生労働省｜令和4年版厚生労働白書－社会保障を支える人材の確保－

③気に入った老人ホームに入りたいと考えた時

気に入った老人ホームに入りたいと考えた時も、入居を検討するよいタイミングです。計画的にホームを探しておくことで、自分らしい老後を送ることができるでしょう。

元気なうちに老人ホームを探すメリットは、以下のとおりです。

・自分の希望条件に合う老人ホームを探せる
・実際に施設に足を運んで見学できる
・複数の老人ホームを比較して決めることができる

老人ホームの種類は複数あり、環境や支援内容もそれぞれ異なります。自分の目で直接施設を見ることにより、具体的かつ有意義にサービス・居室・共有設備などを比較検討できるでしょう。

当コラムの記事内容について

当コラムは、介護業界における実務経験者・管理者による監修をおこなっています。

監修者プロフィール

松野 智恵 氏

訪問介護事業所に10年勤務。
訪問介護スタッフ、サービス提供責任者、デイサービスの生活相談員を経験したのち、訪問介護事業所の管理者を務め、事業所運営・従業員マネジメントのほか、介護スタッフの人材育成等に携わる。
退職後は、フリーランスのWebライターとして活動中。

＜保有資格＞
・介護福祉士
・社会福祉主事任用資格

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